マイホームを購入しても、さまざまな事情からその家に住み続けられない場合もあります。
「せっかく購入したのにすぐ手放すのはもったいない」と感じるかもしれませんが、高値で売却するためにはできるだけ早く売り出すのがおすすめです。
今回は、築浅一戸建てを売却する際のポイントと早期売却のコツを解説します。
築浅一戸建てを売却するときは理由を明確にしよう
築浅の一戸建てが売り出されている場合、買い手の多くが懸念するのは「こんなに早くマイホームを手放すということは、物件に何か問題があるのではないか」という点です。
そのため、築浅の一戸建てを売却する場合は売却の理由を明確にし、買い手の懸念を払拭しましょう。
「遠方へ転勤になった」「離婚した」など、物件自体に問題がない理由であれば、買い手は安心して購入できます。
もしも物件の欠陥を理由に売却する場合でも、理由を隠さずに伝えましょう。
不動産の売主には契約不適合責任が課せられるため、欠陥を告知せずに不動産を売却したあとで欠陥が露呈した場合、買主から売買契約の解除や損害賠償を請求されるおそれがあります。
一戸建ては価格が下がる前に早期売却しよう
一戸建ては築年数の経過とともに資産価値が下がり、築5年では購入時の70%程度、築10年では60%程度になってしまいます。
そのため、マイホーム購入後に転居せざるを得なくなった場合は、できるだけ早期に売り出したほうが高値で売却できます。
ただし、築年数の経過によって資産価値が下がるのは建物部分だけで、土地部分の資産価値は下がりません。
築浅一戸建てを早期売却するコツ
築浅の一戸建てを早期売却するためのコツは、適正価格で売り出すことです。
不動産情報サイトなどで周辺の中古物件の価格相場を調べ、相場から大きく外れない価格で売り出しましょう。
ただし、住宅ローン返済中の物件は、売却代金（または売却代金＋自己資金）でローン残債を完済できなければ基本的に売却できません。
相場と住宅ローンの残債を鑑みて売却価格を決めることをおすすめします。
また、一般的な中古物件は住宅設備を取り外して土地と建物のみを売却しますが、築浅の場合はどこまで住宅設備を残すか、買主と確認しましょう。
築浅物件ではエアコンや照明器具などの設備もまだ新しいことが多く、買主が設備を残すよう要望することも珍しくありません。
設備を残すぶん、売却価格の上乗せも期待できます。
さらに、節税対策も忘れてはいけません。
不動産を売却して得た譲渡所得には所得税が課せられますが、自分が住んでいた家を売却した場合は「3,000万円の特別控除の特例」が適用され、所得控除が受けられる場合があります。
マイホームを売却する際にはこの特例が認められるか税務署に確認し、確定申告も忘れずにおこないましょう。
まとめ
築浅一戸建てを売却する際のポイントと早期売却のコツを解説しました。
一戸建ては資産価値が落ちやすいため、高値で売却するためにはできるだけ早期に売り出すことが重要です。
築浅一戸建ての売却をお考えの方は、今回解説したコツをぜひ参考にしてください。
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